Microsoftは、モバイル端末上でのOfficeアプリのファイル処理方法を変更した。従来、Microsoft 365アプリで一括して処理されていたファイルが、今後はWordやExcelといった専用アプリで開かれる仕組みに移行する。これにより、特定アプリの未インストール時にはストアへのリダイレクトが行われるようになる。

エンタープライズユーザーは、従来のMicrosoft 365を中心とした運用を続けることも可能であるが、そのためにはデバイス管理ポリシーの調整が必要となる。Microsoftはまた、AppleのHandoff機能に対応することで、異なるデバイス間でのシームレスな作業環境も提供している。今回の変更は、ユーザーからの要望に応じたものであり、Microsoftは引き続き利用者からのフィードバックを募りながら改善を進めていく方針である。

専用アプリへの移行：OneDrive、Outlook、Teamsでの新運用

Microsoftは、今回の変更においてモバイル向けの生産性アプリを簡素化し、特定アプリの利用を強化する方針を取った。WordやExcelなどの専用アプリが、ファイルを直接開く役割を担うようになり、これまでMicrosoft 365アプリが一括管理していた構造からの脱却を目指している。

この新たな運用は、OneDrive、Outlook、Teamsといった「ハブ」的なプラットフォーム上で展開され、これにより利用者はアプリの混乱なくファイルを操作できるようになる。たとえば、スマートフォン上でWord文書を開こうとした際、Microsoft 365ではなくWordアプリが直接起動する仕組みが導入された。

この変化は、ユーザーが特定のアプリに依存し、より直感的な操作体験を得るために設計されたものである。だが、ユーザーが必要な専用アプリを未インストールの場合、アプリストアへのリダイレクトが発生するため、導入段階では若干の不便さが伴う可能性もある。

エンタープライズ向けの課題とポリシー管理

エンタープライズ環境では、Microsoft 365アプリを中心とした運用が主流であり、今回の変更が導入されてもその利用方法を継続することが可能である。だが、各企業が従業員に対してどのアプリを使わせるかの管理には、新たなポリシー設定が必要となる。

Microsoftは、特定の専用アプリのインストールを制限するポリシーの策定を求めており、これによりエンタープライズユーザーは従来の一括管理モデルを維持できる。一方で、ポリシーの変更には注意が必要である。従来のMicrosoft 365に依存するユーザーと、新たな専用アプリの運用に対応するユーザーの間で、管理上の負担が増える可能性がある。

特に、異なるデバイス間でのファイルアクセスが必要な業務環境では、アプリ間のシームレスな連携が求められるため、ポリシーが複雑化するリスクが存在する。Microsoftは、各組織の運用方針に合わせたサポートを提供する方針を示しており、企業ユーザーからのフィードバックを求めている。